災害対策マニュアル


平成25年1月

日本形成外科学会 災害対策マニュアル

日本形成外科学会
企画調査委員会
委員長 貴志 和生


 千年に一度と言われている未曾有の大災害が起こりました。日本列島は地震の活動期に入ったと言われていて、今後も様々なことが起こりうるものと予測されます。
 本災害対策マニュアルは、今後起こりうる大災害に対し、日本形成外科学会としての対応を示します。
 全国より人的・物的支援が必要と思われる大災害に対し、下記の災害対策本部長の判断により支援を決定します。また、支援にあたっては、地域で取りまとめを行った方が効率的であるので、被災地を含めた形成外科地方学会の代表世話人に協力を求め、日本形成外科学会と共同して支援活動を行います。
 日本形成外科学会として、今後起こりうる大災害の際に、以下のことを行います。

 1) 被災地近辺の形成外科診療情報を日本形成外科学会ホームページ上でアップデイト
 2) 被災地への人的支援
 3) 被災地への物的支援

1)被災地近辺の形成外科診療情報をホームページ上でアップデイト
前回の東日本大震災では、形成外科診療が必要な場面で、被災地周辺でどのような診療が出来るのかについての情報提供が明確ではありませんでした。今後、災害がどこで起きても診療情報の提供が可能なように、大災害の際は以下の対応を行います。

ⅰ)災害発生後、可及的速やかに、災害対策本部を日本形成外科学会内に立ち上げます。災害対策本部長は、日本形成外科学会理事長とし、実務担当は企画調査委員長、渉外・広報委員長が務めます。また、形成外科地方学会の代表世話人が、災害対策本部長の指揮下に各形成外科地方学会の取りまとめを行います。災害対策本部が、被災地近辺の日本形成外科学会認定施設・教育関連施設の形成外科診療可能情報を日本形成外科学会ホームページ上で公開し、適宜アップデイトを行います。情報のアップデイトは災害発生後、最低3カ月行います。
ⅱ)日本形成外科学会事務局が災害により機能不全に陥った際には、地理的立地を鑑み北海道大学医学部形成外科学教室が、災害対策本部を代行します。また、日本形成外科学会理事長が災害により災害対策本部長の活動が不能の際は、日本形成外科学会常務理事が代行します。
ⅲ)日本形成外科学会認定施設・教育関連施設からの診療可否状況を直接電子メールで情報を得、ホームページ上に反映させます。大災害により、被災地周辺からの連絡が取れない際には、形成外科地方学会の代表世話人が各地域の診療可否状況を災害対策本部に報告します。

2)災害援助形成外科医師の派遣
ⅰ)災害対策室から、ボランティアとして被災地に派遣可能な形成外科医師の情報提供を行います。災害対策本部は、地方自治体または、医療機関の要請を受けた際に、人的派遣を行います。
ⅱ)平時に、日本形成外科学会は、日本形成外科学会認定施設・教育関連施設より、災害時に対応可能なボランティア医師派遣の募集を行い、参加可能な人材の希望を募っておき、名簿の作成を行います。
ⅲ)各ボランティア要員は各所属施設より災害時のボランティア参加の許可を得たうえでボランティアに参加します。
iv) 各ボランティア要員は現地では、現地の日本形成外科学会専門医の指揮のもと、不在の場合は派遣隊長の指示のもと、形成外科診療に携わります。

3)災害援助物資の確保・送付
ⅰ)災害対策本部長の指揮下に、形成外科地方学会の代表世話人を中心に、災害援助物資を収集します。必要物資は、地方自治体・日本形成外科学会認定施設・教育関連施設から収集した情報をもとに、災害対策本部長指示の下、被災地に必要物品を送付します。
ⅱ)送付先は、災害対策本部長に一任します。

4)本災害対策マニュアルは、適宜改変します。

以上

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